問題の解説
第1問
正解は「ノロウイルス」でした。
ノロウイルスは、主に加熱の足りない二枚貝や、ウイルスに汚染された水を飲むことで感染します。
今回は、一般的に加熱調理をしない刻みのりが汚染されていたことで感染が拡大したとされています。
農林水産省によると、ノロウイルスは熱に弱く、85℃以上で1分間以上の加熱をするのが予防策。
症状は吐き気、腹痛、下痢などで、食後1日～2日程度で発症します。
他選択肢も、同じく食中毒の原因となる細菌・ウイルスです。
カンピロバクターは、加熱の足りない肉類（主に鶏肉）や生野菜などから感染します。
飲料水や、ペットからの感染もあります。
食肉の中心部を75℃以上で1分間以上加熱するのが予防策です。
症状は吐き気、腹痛、下痢、発熱、筋肉痛などで、食後2～7日で発症します。
黄色（おうしょく）ブドウ球菌は、主にヒトの皮膚や、鼻や口の中にいる菌です。
こちらは熱に強いため加熱しても菌を殺せません。
ですので、調理前の手洗いやうがいが予防策となります。
症状は吐き気、腹痛などで、発症は早く、食後30分～6時間程度で症状が出ます。
第2問
正解は「堀北真希」でした。
2015年に俳優の山本耕史と結婚して以降、徐々にメディア露出を減らしていた堀北真希さんが、ついに芸能界を引退されました。
今後は「かけがえのない幸せを全力で守っていきたい」と、家族との時間を大切にされる意向です。
なお、引退コメントの全文はコチラになります。
他選択肢の土屋太鳳、内山理名と、堀北真希さんには共通点があります。
それは全員が、日本女子体育大学附属二階堂高等学校の卒業生であること。
他に、女優の黒木メイサやプロゴルファーの樋口久子なども、同校の出身です。
同校は条件付き（学業優先など）で芸能活動を認めており、また日本女子体育大学の系列校であることから、芸能人やスポーツ選手を多く輩出しています。
第3問
正解は「スシロー」でした。
これは昨年、「規制改革推進会議」から示されたJA全農改革の一環で、生産者（農家）の収益を増やすための改革の一つです。
卸業者を通さずに直接店舗に売ることで収益を増やすとともに、スシローの海外展開でも利を得ようとする戦略で出資するものと見られます。
「規制改革推進会議」とは、昨年9月に設立された政府の会議で、経済分野での規制改革について審議します。
JA全農に対する改革推進だけでなく、宿泊業の規制緩和（民泊など）や有給の制度改定（転職1年目からの有給取得）への提言なども行いました。
ちなみに他選択肢の「スシトレイン」は、オーストラリアの回転ずしチェーン店。
「ヨー！スーシ」は、イギリスを中心にチェーン展開する回転ずしです。
第4問
正解は「伊調馨」（いちょう・かおり）でした。
2020年東京オリンピック・レスリング競技での階級区分の見直しが行われ、女子58kg級がなくなる見通しです。
他にも、男子の階級区分をフリースタイルとグレコローマンで統一する変更案が出されています。
レスリングの階級区分見直しは、今回が初めてではありません。
ロンドン五輪では55kg級で出場した吉田沙保里選手が、55kg級の消滅を受けてリオ五輪では53kg級で出場したのは記憶に新しいところです。
ちなみに、レスリングのフリースタイルとグレコローマンの違いは、ルールの違いです。
そのためフリースタイルではタックルを中心とした試合展開が多く、グレコローマンでは投げ技中心の試合展開が多くなります。
なお、オリンピックの女子で行われるのはフリースタイルのみです。
第5問
正解は「YouTube」でした。
YouTubeを傘下に持つGoogleが、アメリカ国内でテレビ番組が視聴できる新サービスの開始を発表しました。
その名も「YouTube TV」です。
視聴できるのは40局以上で、アメリカ4大ネットワークのCBS、ABC、FOX、NBCの他、多くのスポーツ番組を手がけるESPNなども含まれています。
気になる価格は、月額35ドル（3月1日時点のレートで4,000円弱）となっています。
この価格だけ聞くと高そうにも感じますが、実はそうではありません。
アメリカのテレビ番組は、一部に無料放送はあるものの基本的には有料です。
そしてその価格は、日本人の感覚では驚くような金額なのです。
例えば、北米地域でNHKを中心とした日本語放送を観られる「テレビジャパン」の場合、1局だけの契約で月額25ドル（約2,800円）かかります。
このような単独契約だと割高なので、電話やインターネットの利用料といくつかのテレビ局を観られるパッケージプランでの契約が主流です。
パッケージプランの料金は都市部だと70ドルから100ドル程度となるため、YouTubeTVの40局35ドルという価格設定も、高いものではないといえるでしょう。
現時点ではアメリカ国内限定のサービスですが、いずれ日本をはじめ世界各国で同様のサービスが展開される可能性もあります。
また、Amazonなども同様のサービスを検討している模様です。
料金プランが合うかはさて置いて、スマートフォンなど端末を問わず気軽に視聴できるスタイルは、日本でも需要がありそうです。
